生涯学習豆知識

ポール・ラングラン
ポール・ラングラン(Paul Lengrand)
 生涯学習の考え方の原点を示した人です。1965年に、パリで開かれたユネスコ(国連教育科学文化機構)の成人教育推進委員会において提出したワーキングペーパーの最初に、「教育は児童期、青年期で停止するものではない。それは、人間が生きている限りつづけられるべきである。」と述べました。
 フランス人のラングランは、それまでの教科書とことば中心の教育に反対する成人教育運動団体のメンバーとなり、その後、ユネスコの成人教育計画課長をつとめました。成人教育に関する会議を組織するなど、成人教育の推進に力をつくしました。
生涯学習のマスコット
 生涯学習の「学ぶ」と蜜蜂の「Bee」とを合わせて、『マナビィ』と名付けられました。
 蜜蜂の触覚は2本ですが、「学」という字の頭に角が3本あるように、学ぶことの好きな『マナビィ』には触覚が3本あります。
 石ノ森章太郎のデザインで、生涯学習のマスコットとして全国で親しまれています。
 また、全国生涯学習フェスティバルのマスコットやシンボルマークにもなっています。
マナビィ
マナビィ
「生涯学習」と「生涯教育」
 人々が生涯にわたり、生活や職業、社会的活動、趣味などに関する能力を向上させるために主体的に学び続けることを「生涯学習」といい、一方、すべて人が生涯にわたってそれぞれ必要な学習を進めていくことができるように、その条件を開発、整備、調整していくことを「生涯教育」といいます。
 しかし、最近では「生涯教育」も含めて「生涯学習」と使われることが多くなってきました。
リカレント教育
 いったん学校を卒業して社会に出てからも、必要に応じて学校にもどって学習することができるようにしようという考え方や制度のことをいいます。
 1969年のヨーロッパ文化大臣会議でスウェーデンのパルメ文相が使ったのが最初で、その後、各国に普及してきました。
 わが国では、職業からはなれて行われるフルタイムの再教育だけでなく、職業につきながら行われるパートタイムの再教育も含めてリカレント教育と言っています。
施設のインテリジェント化
 生涯学習、情報活動の拠点として、学校、公民館、図書館、スポーツセンターなどの施設を高度の情報通信機能と快適な学習・生活空間を備えたものに整備し、それを最大限に活用する方策を施設のインテリジェント化といい、そのように整備された施設をインテリジェント・スクールと呼んでいます。
カルチャーセンター
 生涯学習をめざす民間教育事業の一つです。
 教養、趣味、スポーツ、レクリエーション、家庭生活、健康、職業技術、芸術など、幅広い内容と、各年齢層応じたプログラムが用意されています。事業は新聞社、放送局、デパート、銀行、出版社、法人などいろいろなところで実施していますが、1974年に東京の新宿に開かれた朝日カルチャーセンターは、そのさきがけとなりました。
生涯学習のまちづくり
 まちづくりの基本に生涯学習の推進を位置づけ、地域ぐるみで「人々がいつでもどこでも学ぶ機会が得られ、その成果が正当に評価され生かされる生涯学習社会の実現をめざす」まちづくりのことを言います。
 そして、「まちづくりの目標は人づくりである」として、特に、教育、文化、スポーツなどに重点をおくことがまちづくりにつながる点に着目しているのが生涯学習のまちづくりの考え方です。
ボランティア活動
 ボランティア活動とは、「自発的な意志によって報酬を求めずに他の人々のために自分の力を提供する」ことです。こうしたボランティア精神にもとづく活動にはさまざまなものがありますが、たとえば社会福祉にかかわるボランティア活動、公民館・図書館・博物館・女性教育施設・スポーツ施設、読み聞かせや人形劇など幼児に対するボランティア活動、子ども会指導など青少年に対するボランティア活動などがあります。
全国生涯学習フェスティバル
 全国生涯学習フェスティバルは、生涯学習を実践する場を全国的な規模で提供し、学習活動への参加を促進することなどを目的として平成元年度から都道府県持ち回りで開催されていいます。
 この祭典の特色は、文部省、開催地都道府県・市町村・生涯学習関係団体等で組織した実行委員会が用意した会場で、団体や企業などが主体的に事業を実施する「まなびピア方式(「学び」+「ユートピア」の造語)」をとっていることです。
 おもな内容は、主催者および団体・企業などがフォーラムやシンポジウム・講演会・展示・公演を行う「主催事業」、各市町村や団体・企業などが生涯学習実現への提供を行うために自らの活動を紹介する「生涯学習見本市」、子どもからお年寄りまで生涯学習を楽しみながら体験できる「生涯学習体験広場(マナビィ広場)」などがあります。
 全国生涯学習フェスティバルの開催地および開催予定地


1.
平成
元年
千葉県
2.
平成
2年
京都府
3.
平成
3年
大分県
4.
平成
4年
宮城県
5.
平成
5年
愛知県
6.
平成
6年
富山県
7.
平成
7年
北海道
8.
平成
8年
福岡県
9.
平成
9年
新潟県
10.
平成
10年
兵庫県
11.
平成
11年
広島県
12.
平成
12年
三重県
13.
平成
13年
山形県
14.
平成
14年
石川県
15.平成15年沖縄県
16.平成16年愛媛県




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